投資信託の解約時にもコストがかかる場合がある
投資信託の信託財産留保額とは、投資信託の売却（解約）時にかかるコストです。
いわば、投資信託の売却手数料とも言えます。
信託財産留保額、信託財産留保金など名称は様々ですが、指しているものは同じです。
投資信託を解約する際、解約分の現金を用意するには一定の手間とコストが発生します。
現金を用意するための株式／債券の売却にかかる取引手数料が主なところです。
そういったコストを純資産総額から出すと他の保有者が不満を抱くでしょう。
ファンドの純資産が個人の都合で無駄減りするのですから。
そのため、解約する本人から信託財産留保額として別途徴収しているのです。
※厳密には売却価格から信託財産留保額を差し引いた分を解約者に渡しています。
信託財産留保額の目安
信託財産留保額は少しぐらいあっても問題ありませんが、最近の低コスト商品ではほとんどゼロとなっています。
資金が定期的に流入し続けていれば少しぐらい解約があっても「相殺」できるからです。
購入分と解約分を相殺すれば余計なコストをかけずに解約分の現金が作れる の図
よって、目安は
- 定期的な資金流入があればゼロでもOK
- 定期的な資金流出があれば少し（0.3％以下）ぐらいあった方が無難
（ただし資金流出がこの先も続きそうならその商品自体をおすすめしません）
となります。
コメント