投資のスタンス・立ち位置を考える
相場予想に価値はないけどやめられない理由を400字で。
投資信託
インデックス投資 投信ブログ「愚者小路の400字」開設4周年。オリンピックのタイムスパンで投資成果と市場を振り返る
当ブログ「愚者小路の400字」が2022年9月をもって4周年を迎えました。この4年間、市場や投資信託業界には多くのニュースが舞い込みました。それらを振り返りながら、4年間でどれだけの事が起こり得るかを参考にしてみましょう。
投資信託の現状を考える なるほど納得。eMAXIS Slim全世界株式のインベスターリターンが低下している理由。を400字で。
2022/05時点でのeMAXIS Slim全世界株式のインベスターリターンが1年前と比べてずいぶん低くなっている事に気が付きました。1年前はトータルリターンよりずいぶん優勢だったのに、いつの間にかトータルリターンとほぼ同等になっています。これは昨今の人気爆発により保有者全体の平均取得単価が上がったためのようです。
【連載】初心者卒業計画 【初心者必見】投資に関する質問のコツ。良い回答は良い質問が作る
Yahoo知恵袋など質問サイトを見ていると、雑に質問を投げてしまったがゆえに回答が全く返ってこない、返ってきてもひどく的外れでふわっとした回答しかない。そんなケースを目にする事が非常に多いです。良い回答を得たければ質問の書き方に工夫が必要です。今回はいくつかの質問のリライト例を提示してみました。
【連載】Yahoo知恵袋：秀逸質問＆回答録 【Yahoo知恵袋より】全世界株式か、それとも米国株式か？悩む人に愚者小路がいつも投げかける質問とは。を400字で。
投資信託選びで全世界株式で手広く分散するか、強気の米国株に集中させるか。非常に悩ましい問題ですが、米国株一本に絞った時、米国株のパフォーマンスが優れず新興国や他の先進国、もしくは債券クラスに劣後するようになった時何を思うでしょうか。そこで「そういう年もあるさ」と構えていられるなら米国株のみでも良いでしょう。
インデックス投資 レバレッジ投信その前に。レバが利くのは価格変動だけにあらず！を400字で。
強気相場ではよくレバレッジ投資信託が流行し、強気が薄れるとともに流行に乗っかった保有者が散り散りに逃げていきます。「皆が言ってるから何となくレバレッジ」という保有者はレバレッジにより価格変動が数倍になると己を律する力も数倍必要な事になかなか気づけません。レバレッジ投信にこそ、強い覚悟が必要なのです。
【連載】Yahoo知恵袋：秀逸質問＆回答録 【Yahoo知恵袋より】従業員全員につみたてNISAを強制！これパワハラ案件なんじゃないの？を400字で。
Yahoo知恵袋にて、従業員全員につみたてNISAを強制する事例が書き込まれていました。投資についての予備知識がないまま価格変動の荒波に強制参加させられるのは大変な精神的苦痛を伴い、これはもはやパワーハラスメントに相当するのではないかと感じた次第です。
インデックス投資 ニッセイ世界株式ファンド（GDP型バスケット）設定から2年。いったいどうなった？を400字で。
ニッセイ世界株式ファンド（GDP型バスケット）は資産配分をGDP比率に基づかせた低コストインデックスファンド。全世界株式インデックスファンド流行りの中、設定から2年でどんな状況になったのか確認したところ、2022/05時点で純資産総額が10億円前後。これは運用会社のアピール不足が招いた事態に思えます。
【連載】初心者卒業計画 利益確定特化ファンド？あおぞら投信『ぜんぞう』シリーズは手堅い運用なのか
あおぞら投信のあおぞら・新グローバル分散ファンド（限定追加型）こと「ぜんぞう」シリーズについて解説します。設定開始から徐々に株式比率を上げていくユニークな運用なのですが、基準価額11500円達成で積極運用をやめてしまう利益確定特化とも言える特徴を持っています。安易な利益確定はデメリットが多いので気をつけましょう。
【連載】Yahoo知恵袋：秀逸質問＆回答録 【Yahoo知恵袋より】円安だから海外ファンド買うのやめておこうと考える人が見落としている視点。を400字で。
円安が進行すると海外へ投資するファンドの基準価額（円換算）は上昇します。その後円安が解消されると基準価額の下落要因となるため、円安時のファンド購入はためらってしまいがちです。しかし購入を見送ると、価値の落ちた円を握って相場を傍観しているだけになるので、海外株式の上昇があった際に取りこぼす事にもつながります。
【連載】愚者小路の定点観察 世界経済インデックスファンドのGDP比率変遷を記録しておこう（2017年～2021年）を400字で。
国内・先進国・新興国の配分割合をそれぞれのGDP比率を基に決定する世界経済インデックスファンド。目論見書の中でGDP比率を公開しており、年1回更新されます。今回はその2022/04更新版のデータを情報共有します。毎年少しずつ日本の占める割合が減少しているのが心配です。