【連載】初心者卒業計画
リスクは怖い？リスクは良くない？投資の価格変動リスクのシンプルな考え方
【連載】初心者卒業計画 投資初心者が押さえておきたい長期投資の有利不利
長期投資と短期売買どちらが有利か。人によって意見は分かれるかも知れませんが、長期投資派による見解を解説します。長期投資における最大の優位性はリスクプレミアムによる割引き効果です。不確実性の対価としてのリスクプレミアムが長期投資におけるリターンの源泉となっています。
お金／投資の話あれこれ 行政処分で強制償還！『あい・パワーファンド』ってどんなファンドだったの？を400字で。
金融庁による行政処分であえなく償還となった「あい・パワーファンド」がどのような商品だったのか解説します。投資信託にしては珍しいFXで裁定取引を行うファンドです。コツコツとリターンを積み重ねるスタイルが特徴的なのですが、どうにもコストが高い。株式や債券ファンドのコスト感からもかけ離れており驚きが隠せません。
お金／投資の話あれこれ 金融庁、怒りの行政処分。登録抹消された運用会社の運命は？を400字で。
金融庁は2021/12/24、運用会社「あいグローバル・アセット・マネジメント」の金融商品取引業者の登録を取り消したと発表しました。運用における取引記録や資産管理に十分な記録がなく透明性に欠けるため業務改善命令を出していたものの結局改善を認められず、登録抹消に至りました。ファンド償還は行政処分でも起こり得るようです。
お金／投資の話あれこれ 琉球銀行の元支店長が投資信託購入代金を不正流用。対面金融機関に死角あり。を400字で。
琉球銀行で顧客から預かった投資信託購入代金が不正に流用される事件が発生しました。（同銀行の公式発表へのリンクあり）不正流用をはたらいた元支店長は銀行の外で顧客から資金を預かり、システムに入れずに自分のポケットに入れてしまいました。こういうシステムの外側での事件をなくすには、銀行員にお金を触らせないしかないでしょう。
【連載】愚者小路、渦中の現場から。 【FOYビギナー向け解説】Fund of the Yearランク入りファンドは3つのカテゴリ分けでスッキリ理解できるぞ！
Fund of the Year2021でベスト20入りしたファンドを例に、投信ブロガーに人気のファンドが3つのカテゴリに分けられる事について解説します。ランク入りするファンドはどれも必ず「定番インデックスファンド」「骨太アクティブファンド」「トレンド枠」のいずれかに当てはまります。
お金／投資の話あれこれ 宝くじの持つ意外なパフォーマンス。『費用対ドキドキ』の高さを考える。を400字で。
宝くじは期待リターンがマイナス50％のため儲かる確率は非常に低く、購入に経済的合理性は一切ありません。しかしギャンブルとはドキドキを購入するようなもの。発売から抽選まで5週間ぐらいドキドキを維持していられる「費用対ドキドキ」では案外優れているかもしれません。ただし期待を長く維持するのなら長期投資にはかないません。
お金／投資の話あれこれ あんぐり不可避。仮想通貨って種類増えすぎじゃないの？を400字で。
CoinMarketCapが追跡している仮想通貨（暗号通貨）の種類を調べたところ、2021/12時点でおよそ8500種類の仮想通貨が存在しました。2009年に最初の仮想通貨がリリースされてわずか12年でここまで際限なく増えてしまうと実用における利便性は皆無と言っていいでしょう。これから厳選が必要そうです。
お金／投資の話あれこれ 資産形成に『いつまでに』『いくら貯める』という目標設定は本当に必要？を400字で。
資産形成において「いつまでに」「いくら」といった目標は必要か。それぞれ意見はあっていいと思いますが、わたくし愚者小路は別になくていいと考えています。あまり期間や目標金額をストイックに固定させると、リターンでどうにか帳尻合わせようと無理をしてしまう可能性があるからです。
【連載】愚者小路、渦中の現場から。 【体験談】自宅に押し売り不動産営業が襲来！どう対応するべきか？【注意喚起】
先日、わたくし愚者小路の自宅に怪しげな訪問営業がやってきました。何者かを一切名乗らず、用件もハッキリしません。うかつに用件を聞こうとすると「家にあげてくれないと用件は話せない」などと言う始末。こんな迷惑な訪問営業のケースは既にネット上でも多く発信されています。各サイトの情報を総合して対策を練ってみました。
【連載】愚者小路の定点観察 ポートフォリオ運用のお供に。主要インデックスファンド同士の相関係数を求めよう（2012～2021年版）。を400字で。
ポートフォリオ運用では各アセットクラスの相関係数が重要です。今回主要アセットクラスに連動するインデックスファンドの月次リターンデータを基に各アセットクラスを算出しました。2012年から2021年までの10年間を対象としています。昨年から比較しても相関係数の微増傾向が続いており、分散効果は微減しています。