アクティブ投資
【金融庁レポートより】アクティブファンド対インデックスファンド、アクティブの勝率はたった○％。を400字で。
投資関連
お金／投資の話あれこれ play to earn（P2E）が流行すると無法者が笑う？愚者小路の既視感を400字で。
ゲーム内で仮想通貨が稼げる「play to earn」と呼ばれるゲームカテゴリが注目を浴びています。しかし私は十数年前に何でもかんでもWebマネーでやり取りされるようになったゲームの末路を知っているためもろ手を挙げて賛同は出来ません。ゲームの楽しさや気軽さを置き去りにしてはいけないのです。
お金／投資の話あれこれ 円安の是非は見る角度によって無限に姿を変える説。を400字で。
円安の是非を論じる記事が2022/05～06にかけてだいぶ増えてきました。それぞれの記事に主張があるのは分かるのですが、結局のところ「メリットに見える切り口」と「デメリットに見える切り口」が無数に存在し、各自がそれぞれの角度から語っているに過ぎないと気が付きました。私は本件について深く考えるのはやめにします。
【連載】Yahoo知恵袋：秀逸質問＆回答録 【Yahoo知恵袋より】全世界株式か、それとも米国株式か？悩む人に愚者小路がいつも投げかける質問とは。を400字で。
投資信託選びで全世界株式で手広く分散するか、強気の米国株に集中させるか。非常に悩ましい問題ですが、米国株一本に絞った時、米国株のパフォーマンスが優れず新興国や他の先進国、もしくは債券クラスに劣後するようになった時何を思うでしょうか。そこで「そういう年もあるさ」と構えていられるなら米国株のみでも良いでしょう。
お金／投資の話あれこれ 金融機関に損失負わされても泣き寝入りするな！FINMACの紛争解決事例から学ぶ。を400字で。
FINMACとは金融商品取引トラブルについて中立的に解決を図る機関です。FINMACでは具体的な紛争解決事例を公開していますが大半は高齢者。トラブル発生が対面金融機関に集中しているであろう事がうかがい知れます。ただネット証券でも何があるか分からないのでFINMACの存在だけでも覚えておきたいものです。
投資のスタンス・立ち位置を考える 中桐啓貴氏が『人の脳は投資に向いていない』と断言できてしまう納得の理由。を400字で。
中桐啓貴氏が投資信託協会の動画内で「人の脳は投資に向いてない」と解説していました。全くその通りで人間の脳は基本的になるべく考えずに短絡的に結果を出したがるように出来ています。こと投資となるとそれらの特性はあなたの足を引っ張ってしまいがち。本能的に動きたくなったら理屈で制しましょう。
インデックス投資 レバレッジ投信その前に。レバが利くのは価格変動だけにあらず！を400字で。
強気相場ではよくレバレッジ投資信託が流行し、強気が薄れるとともに流行に乗っかった保有者が散り散りに逃げていきます。「皆が言ってるから何となくレバレッジ」という保有者はレバレッジにより価格変動が数倍になると己を律する力も数倍必要な事になかなか気づけません。レバレッジ投信にこそ、強い覚悟が必要なのです。
【連載】Yahoo知恵袋：秀逸質問＆回答録 【Yahoo知恵袋より】従業員全員につみたてNISAを強制！これパワハラ案件なんじゃないの？を400字で。
Yahoo知恵袋にて、従業員全員につみたてNISAを強制する事例が書き込まれていました。投資についての予備知識がないまま価格変動の荒波に強制参加させられるのは大変な精神的苦痛を伴い、これはもはやパワーハラスメントに相当するのではないかと感じた次第です。
投資のスタンス・立ち位置を考える 【Yahoo知恵袋より】他人に投資をやらせようと鼻息荒くする前にいったん立ち止まろう。を400字で。
Yahoo知恵袋にて、知り合いに投資を強要したいあまり金を無利子で貸し付けて投資をさせるのは是か非かという質問がありました（現在削除済）。本件に関わらず、投資を周囲にオープンにするのなら何年も続けて完全に自分の習慣として身に付いてからにしておいた方が良いでしょう。
インデックス投資 ニッセイ世界株式ファンド（GDP型バスケット）設定から2年。いったいどうなった？を400字で。
ニッセイ世界株式ファンド（GDP型バスケット）は資産配分をGDP比率に基づかせた低コストインデックスファンド。全世界株式インデックスファンド流行りの中、設定から2年でどんな状況になったのか確認したところ、2022/05時点で純資産総額が10億円前後。これは運用会社のアピール不足が招いた事態に思えます。
お金／投資の話あれこれ インフレはコロナ騒動打開の突破口になり得るか？を400字で。
愚者小路今日の400字は企業がアピールしているコロナ対策とインフレの関係について。原材料費やエネルギー価格が上がっても企業はすぐ値上げするわけではありません。企業側である程度受けて、これ以上ムリになったら始めて消費者に値上げという形で投げる...