投資関連

【連載】珍称ファンド巡礼ツアー

『珍奇な愛称:0101』デジタル情報通信革命から学ぶテーマ型ファンドの末路(珍称ファンド巡礼ツアー)を400字で。

次世代テクノロジーと聞くと投資対象として有望な気がして飛びつきたくなるかも知れませんが、その次世代テクノロジーを20年以上追いかけ続けているファンドが存在します。愛称:0101ことデジタル情報通信革命です。このファンドはITバブル崩壊をきっかけにお蔵入りになりながらも償還されずに20年以上生き残っていました。
投資信託(ファンド)のリスク

投資家が誰しも抱える「損失回避傾向」とは?克服するにはどうしたらいいの?

損失回避傾向とは、損失時に抱える心理的苦痛を避けようとする傾向です。損失回避傾向があまりにも強いと苦痛を避けたいあまりにかえって非合理的な選択をしてしまうことがあります。投資における感情リスクは概ねこの損失回避傾向が原因になりがちです。当記事では損失回避傾向と投資におけるアクションについて例を交えて解説します。
販売会社(証券会社、銀行)について

【2020年】金融庁発表、共通KPIでネット証券が対面証券に負けた理由を考える。を400字で。

金融庁の発表によると、2020年の投資信託損益を金融機関別に集計したところ珍しくネット証券が対面証券に劣後していました。いつもなら対面証券が半ば必然的に負けているのになぜ2020年だけ対面証券が勝ったのか?仮説ではありますが対面証券の中心顧客である高齢者層がリスク過敏となった結果早めに売却したからではないかと思います。
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オススメ投資信託

【特別速報】投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2020!愚者小路も投票しました。を400字で。

今年もFund of the Yearの季節がやってきました。2020年度のFOYはオンライン開催となります。それだけ多くの人が参加可能ですのでしっかりお金集めて今後の継続費用に充てていただければと思います。私も微力ながら応援します。
投資の話がしにくい世の中

【二例目】投資の話を打ち明けたばっかりに配偶者/パートナーに火がついてしまったトンデモ事例(発言小町より)を400字で。

相談サイト大手の発言小町から、配偶者に投資のことがバレで面倒事になった事例を紹介します。夫の金融資産を勝手に調べた妻が5000万ある金融資産を片っ端から贅沢に使い切ろうと皮算用をしている事例です。いきなり大きな額面に直面すると冷静でいられなくなるのは仕方ないですが、お金は大きく育てていかないといけませんね。
投資の話がしにくい世の中

【一例目】投資の話を打ち明けたばっかりに配偶者/パートナーに火がついてしまったトンデモ事例(発言小町より)を400字で。

既婚者やこれから結婚を考える人なら、パートナーに投資をしていることをきちんと説明しておくことをオススメします。額面が大きくなってから急にバレるとパートナーもパニックを起こしやすく、結果感情的なリアクションを取られてしまいがちです。パートナーの感情に火がついてしまった事例を発言小町から紹介します。
投資の話がしにくい世の中

1人いたらあと7人いると思え!?個人投資家はサイレントマジョリティ。を400字で。

マネービバの調査によると、投資をしている人のうち職場や趣味の現場でオープンに投資トークをしている人は12%程度。投資をしている人の8人に1人がオープンにしている計算となります。オープンな人が1人いるとそのコミュニティで「黙って投資している人」があと7人いてもおかしくない計算。実は投資ってマイノリティではないのかも。
【連載】初心者卒業計画

20代からの資産運用でハマりがちな罠と、ハマらないための対策

20代からの資産運用にはメリットがあります。あまり大きなお金を動かせないので取返しのつかない失敗をしにくいのと、十分に投資資金が貯まる前の試行錯誤期間として投資スタイルを構築していけることです。ただし若さゆえにハマりやすいポイントがあるので、実例とその回避策を解説します。焦らずゆっくり、小さく初めていきましょう。
お金/投資の話あれこれ

プレイバック・デイトレードブーム期(2000年代)。そして時代は繰り返される?を400字で。

2000年代前半から半ばにかけて、ネット証券の台頭と上昇相場に後押しされる形でデイトレードブームがやってきました。特に2005年の歴史的上昇相場は多くのトレーダーに自信過剰とリスク感覚の緩みをもたらし、その後に訪れる混乱期や暴落期を経てデイトレードブームは終焉していきました。同様のブームが再来する可能性はありそうです。
投資信託の現状を考える

12年間で7倍!投資信託残高を猛烈に追い上げる中国の今後はどうなる?を400字で。

投資信託協会がまとめる「投資信託の世界統計」では投資信託残高のトップ10が集計されています。その中で2008年からランクインした中国の残高追い上げが著しく、2020年時点で日本を抜くぐらいまで投信市場が拡大しています。投資信託は長期前提の商品。長期を見据えられるほど安定した社会基盤があればまだ伸びるでしょう。
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